大気汚染（粒子状物質PM10）と肺がんの関連
2011年 10月 30日
Long-Term Ambient Fine Particulate Matter Air Pollution and Lung Cancer in a Large Cohort of Never Smokers
Turner et al.
Am. J. Respir. Crit. Care Med..2011; 0: 201106-1011OCv1
序文：大気中微粒子（PM2.5)汚染急性慢性暴露により心血管死亡率増加するという圧倒的エビデンスの存在、しかし、肺がん疫学上のPM2.5の役割は明らかでない。特に、先進国・非喫煙者での影響。
目的：長期大気PM2.5濃度と肺がん死亡率の関連を検討（生涯非喫煙者 188,699；120万人のCPS－II研究：アメリカがん学会 1982年、2008年まで前向きコホート
方法：大都市部統計的平均PM2.5濃度を中心部モニタリングデータに基づくそれぞれの被験者で決定
Cox proportional hazards regression modelで、肺がん死亡率とPM2.5に関する補正ハザード比と95％信頼区間
測定・主要結果：1100名の肺がん死亡数を26年間観測
間接喫煙やラドン暴露などの他の肺がんリスク補正後、PM2.5濃度の10 μｇ/m3増加毎15-27%肺がん死亡率増加と相関
PM2.5と肺がん死亡率の相関は男性、女性、関連年齢・教育獲得レベル横断的に同等。
しかし、正常BMI、慢性肺疾患既往では相関が強い (p < 0.05)
結論：PM2.5大気汚染濃度は小さいが、近年10年単位で、肺がん死亡率増加と検知可能な増加関連性がある。
参照：http://intmed.exblog.jp/6529264/
中曽根と小泉は、公衆衛生・医療に対してきわめて冷徹であった。ともに、国民の健康を軽視しつづけた医療施策であった（http://intmed.exblog.jp/2250056）。
中曽根政権の時から減衰した大気汚染対策（第１０８回国会 本会議 第１８号 昭和六十二年五月十九日（火曜日） オゾン問題 ）・・・今、石油に関わる税金の問題が世間を騒がしているが、ディーゼル粒子の健康被害を考えればディーゼル排気税など創設してでも、、健康被害補償が必要ではないだろうか？
Turner et al.
Am. J. Respir. Crit. Care Med..2011; 0: 201106-1011OCv1
序文：大気中微粒子（PM2.5)汚染急性慢性暴露により心血管死亡率増加するという圧倒的エビデンスの存在、しかし、肺がん疫学上のPM2.5の役割は明らかでない。特に、先進国・非喫煙者での影響。
目的：長期大気PM2.5濃度と肺がん死亡率の関連を検討（生涯非喫煙者 188,699；120万人のCPS－II研究：アメリカがん学会 1982年、2008年まで前向きコホート
方法：大都市部統計的平均PM2.5濃度を中心部モニタリングデータに基づくそれぞれの被験者で決定
Cox proportional hazards regression modelで、肺がん死亡率とPM2.5に関する補正ハザード比と95％信頼区間
測定・主要結果：1100名の肺がん死亡数を26年間観測
間接喫煙やラドン暴露などの他の肺がんリスク補正後、PM2.5濃度の10 μｇ/m3増加毎15-27%肺がん死亡率増加と相関
PM2.5と肺がん死亡率の相関は男性、女性、関連年齢・教育獲得レベル横断的に同等。
しかし、正常BMI、慢性肺疾患既往では相関が強い (p < 0.05)
結論：PM2.5大気汚染濃度は小さいが、近年10年単位で、肺がん死亡率増加と検知可能な増加関連性がある。
参照：http://intmed.exblog.jp/6529264/
中曽根と小泉は、公衆衛生・医療に対してきわめて冷徹であった。ともに、国民の健康を軽視しつづけた医療施策であった（http://intmed.exblog.jp/2250056）。
中曽根政権の時から減衰した大気汚染対策（第１０８回国会 本会議 第１８号 昭和六十二年五月十九日（火曜日） オゾン問題 ）・・・今、石油に関わる税金の問題が世間を騒がしているが、ディーゼル粒子の健康被害を考えればディーゼル排気税など創設してでも、、健康被害補償が必要ではないだろうか？
by internalmedicine | 2011-10-30 11:57 | 環境問題
