インフルエンザ大流行時 役人と国民のとるべき行動

“To fear the worst oft cures the worst.”
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最悪の事態を心配することは、最悪の状況をすこしでも回避することができる・・・
トロイラスとクレシダというシェークスピアの戯曲のなかで、語られているそうな・・・

ただ、ひたすらに、恐怖・おそれのみを増強することは、最悪の事態を回避できても、別の悪い事態を引き起こす可能性がある。

ジュネーブで開かれた会議を受けたLancetの批評記事は、中国や東南アジア諸国の対応を批判しているような文面が多いのです。
日本の役人たちはこの会議に比較的純粋に対応しているようです。こういうことはそつがない・・・まぁあたりまえか。

でも、日本の官僚の特徴として、想像力がないため、日本の特殊性を鑑みない対応が多く、末端のサービス事業者の意見を無視する傾向が顕著ですが・・・・これが、サービス事業者の行政への不信をぞうきょうさせております。＞参考


しかーし、大流行になったら、政府を信用して、その行動にしたがいましょう。
それが、betterです。（最善かどうかはしらないが・・）


Lancetの論評（The Lancet 2005; 366:1751　DOI:10.1016/S0140-6736(05)67706-9
）をみて、そう思った。
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11月7-9日にジュネーブで行われた会議に集まった各国の行政官たちに心にあった言葉であろう。そして、ＷＨＯ director　Lee Jong-wookはＨ５Ｎ１の状態が世界の最優先事項であることを確認いたしました。

Ｈ５Ｎ１に対する恐怖に対して共同歩調をとる方向性が示されて、この会議が終わった。
各国代理人たちはプランの発展させ、サーベイランス構築、鳥での流行時の対応を構築する補助を行い、獣医のサービスやネットワークを強化することを確認した。
そして、薬剤の備蓄プランやワクチン製造のプランをねった。次回の会議は2006年北京で1月17-18日に開かれることとなった。

大流行前はパニックの危険性がある。鳥インフルエンザに対する最近のアクションが増えている為に不安が急増している。行政官の行動の特徴である、公開しない、秘密裏にする情報操作によりさらに不安が定着増加する。
困ったことに、恐怖自体が疾患自体に匹敵する社会的経済的な影響さえもたらすことが経験されている。タイや中国では、鳥インフルエンザにより家禽類の取引を居住者たちに禁止されたりその影響が出ている。鳥インフルエンザ発生した4カ国中1カ国の割合で、“精神病”というかぜをH5N1は引き起こしている。
そして、富裕国では個人で、タミフルを個人での大量保有－医師の保有を含む、報告が多くなされている。
大流行発生の前に生じる現象は、その後の大流行と比較してインパクトが小さいだろう。一度生じれば、旅行を回避し、病院へ行くことを心配するか、通りでの暴動に繋がる可能性さえあり、政府への信頼をなくすことになります。しかしながら、準備期間があります。この準備により政府は公の信頼を勝ち取ることができるのです。
不確実性や科学的情報が不十分なときに社会不安を克服する事は困難である。しかし、もし政府がパニックを避けるのなら、不確実性を受け止め、透明性を確保して行動し、疾患予防のガイダンスを呈示し、新しい情報を迅速に公開しなければならない。
もし大流行が生じたら、リーダーを信頼し、国民はその医療サービスに対して従うべきである。
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今、医療機関・薬局にどれくらいタミフルがあるか調査があるようです。私のところはもちろんストックゼロです。厚労省の備蓄計画のため、市場のタミフル供給に対する不安が各医療機関に広がっております。厚労省役人さんたちは、このことを想像してなかったのでしょうか？・・・まぁ無理でしょう、いままでかれらは末端の医療機関の声を聞く耳を全く持っておりませんので・・・